システム開発で未来を変えるNTTデータCCS

株式会社NTTデータCCS

ソリューションQ&A

Question:災害発生時のさまざまな情報を整理し、迅速に意思決定するには?

geoassist®とはどんなものですか?

さまざまな情報を地図上に表示させるためのソフトウェアです。

NTTデータCCSでは「geoassist®」というソフトウェアを自社開発し、お客様へ提供しています。これはさまざまなデータを位置情報と紐づけて地図上に表示させるためのもので、こうしたソフトウェアは「地図ビューア」と呼ばれています。ふだんスマートフォンで地図アプリを利用している方も多いと思いますが、そこで店舗などのデータを表示させているのも同様の機能を持ったソフトウェアですね。

栗原しばしば誤解されるのですが、geoassist®は地図そのものではありません。地図メーカーから地図データを別途ご購入いただいた上で、そこに機能データを正確に表示させるシステム。どんな地図データを選べばいいかでお悩みのお客様に対しては、ご要望にフィットした地図データのご提案も行っています。

地図サービスを実現させるための3要素

どのような経緯で生まれたソフトウェアなのでしょうか?

目指したのは、「必要な機能だけ、低コストで導入したい」
という声に応えること。

栗原こうした機能を持ったソフトウェアを提供しているのは私たちだけではありません。市場には以前からGIS※2と呼ばれるさまざまな機能を持った製品が存在しており、多くの企業や自治体で採用されていました。しかし、そのすべての機能を必要としているユーザーはほんの一握り。お付き合いのあるお客様からは「余計なボタンがあると間違って押してしまうので、表示させないようにできないか」というご相談をいただくほどでした。

そして高機能である分だけ、価格も高額になります。必要な機能だけ、低コストで導入したい──そんなお客様のニーズに応えるべく誕生したのがgeoassist®でした。製品の特長として挙げられるのが、完全自社開発によるカスタマイズ性の高さ。どのような目的でどのようなデータを表示させるのかを踏まえた上で本当に必要な機能だけを提供することで、使い勝手の良さとコストパフォーマンスを両立させています。

 

災害時の情報システムとしても活用できるのですか?

はい。被害状況の広がりや安否情報を地図上に表示し、
意思決定をサポートしています。

栗原最近の実績として挙げられるのは、2015年に大手インフラ企業様に導入いただいた災害時情報共有システム。地震などが起こった際に設置される災害対策本部でさまざまな情報を「見える化」し、意思決定のサポートを行います。さまざまなデバイス※3の地図上に設備の被害状況や稼働状況、人手や資材がどこにどれだけ配置されているかといったデータをリアルタイムで表示することで、状況を一目で把握できるようになる。幸い大規模災害での使用例はまだありませんが、これまで防災訓練などでご使用いただき、好評をいただいています。

大切なのは緊急時だけでなく、ふだんからご利用いただけるシステムづくり。設備の状態確認や備蓄物資の管理などで日常的に触れ、操作に親しんでいただくことで、いざという時にもよりスムーズに活用いただけるはず。災害対策やBCPへの注目が高まる中で、そのニーズに応えられるものを提供していきたいと考えています。

災害時の情報共有システムへの導入例

これからの展望を教えてください。

さまざまなデータを「見える化」することで、付加価値の高いシステムに。

栗原IoT※4が進むことで、世の中のあらゆるデータに位置情報が付加される時代がやってきます。それらを「見える化」することは、防災分野での新たなサービスやソリューションにつながるはず。そのためのツールとしてご活用いただけるよう、お客様の声を聞きながらブラッシュアップを重ねていきたいですね。

キーワード

※1 BCP
Business Continuity Planningの略で、災害や事故など不測の事態を想定して、事業継続の視点から対応策をまとめたものを指す。危機発生の際、重要業務への影響を最小限に抑え、仮に中断しても可及的速やかに復旧・再開できるようにあらかじめ策定しておく行動計画。

※2 GIS
Geographic Information Systemの略で、地理情報システムと訳される。地理情報および付加情報をコンピュータ上で作成・保存・利用・管理・表示・検索する機能を持つ。主流となっているのは海外メーカーの製品で、多機能で高価格なものが多い。

※3 さまざまなデバイス
geoassist®はデバイスフリー。パソコンや各種タブレット端末、スマートフォンを通じての情報共有が可能なことは、非常事態での使用が想定される災害時情報共有システムでも大きなメリットとなった。通信が遮断されている場所ではオフラインのまま地図を表示して情報を収集し、可能な地点まで移動して共有する、という使い方も可能。

※4 IoT
Internet of Thingsの略で、さまざまな「モノ(物)」がセンサーや通信機器を介してインターネットに接続され(単につながるだけではなく、モノ同士がインターネットのようにつながり合う)、情報交換することにより相互に制御する仕組み。

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